若手社員育成の実状

若手社員の育成のために実施していることとして、入社直後の新入社員研修を挙げられる企業が多いと思います。実際に平成28年度の厚生労働省の調査※1では「新規採用者など初任層を対象として研修」を実施している企業の割合が74.2%にも上っています。これは中堅層の社員や管理職層の社員を対象とした研修などのOff-JTの実施率と比べても非常に高い割合です。

しかしながら、新入社員研修後の育成については企業ではどのような取り組みがなされているのでしょうか。前述の調査で一般的に若手向けに実施されると推察される「ビジネスマナー等のビジネスの基礎知識」に関する研修の実施率は40.9%と新入社員研修と比べて大幅に低い数値となっています。

若手社員育成のための取り組みとしてはOJTを挙げられる企業も多いでしょう。しかしながら、前述の調査によると新入社員に対して「計画的なOJTの実施」をしている割合は51.8%に過ぎません。

新入社員は、新入社員研修などの入社直後の研修期間を過ぎると各職場に配属をされますが、計画的にOJTを受けられる配属先は半数に過ぎないという状況だということが分かります。逆に捉えると、多くの職場では、研修期間後は計画的な育成が図られていないという状況になっているともいえます。

果たして、そのような状態で若手社員の育成は十分に図られるのでしょうか。
ここからは、若手社員の育成の必要性と若手社員時代に身につけさせるべきことについて考えていきたいと思います。